幸せな働き方改革サービス
幸せな働き方改革サービス
Menu
幸せな働き方改革サービス

健康経営を始める前に抑えておきたい3つの成功のポイント

健康経営ノウハウブログ編集部
2018/06/26 9:26:43

経営課題は会社により異なるため、他社でうまくいっている健康経営の取組みが自社で通用するとも限りません。しかし成否を分けるポイントが3つあります。

健康経営の成否を分けるポイント①:健康についての認識を見直す


本来の健康の定義と一般的な認識(≒従業員の認識)は大きく乖離しています。
これが健康経営の成否を大きくわける最初の分岐点です。

世界保健機関(WHO)憲章による健康の定義は次の通りです。

 

健康とは、病気でないとか、弱っていないということではなく、肉体的にも、精神的にも、そして社会的にも、すべてが満たされた状態にあることをいいます。(日本WHO協会訳) Health is a state of complete physical, mental and social well-being and not merely the absence of disease or infirmity.


普段使っている日常会話の文脈で健康は、前半部分にある「病気でない」「弱っていない」という意味です。このため平成26年に厚生労働省が実施した健康意識に関する調査によれば、73.7%の人が自分は健康だと考えているようです。

自分が健康なときは、食事管理や運動などの予防・健康管理を継続して行う意識が弱くなる傾向があるのは必然です。

このため、健康はほとんどの人にとっては、関心が無いもの、今すぐ必要だと感じないものになっています。

事実、同じ調査の中で「健康のために積極的にやっていることや、特に注意を払っていることがある」と答えた人は17.2%に止まります。

次に、健康のために「気をつけているが特に何かをやっているわけではない」人と「特に意識しておらず具体的には何も行っていない」人に対してその理由を聞いたところ「特に理由はない」という回答が31.0%で最も多かった。これに次いで、「何をどうやったら良いかわからない」(19.8%)、「忙しくて時間がない」(16.2%)、「経済的なゆとりがない」(14.6%)といった回答が多くあげられています。


これが健康経営をスタートする上での大前提です。
多くの人は健康に関心が無く、健康の重要性について失うまで気づきません。


 

健康経営の成否を分けるポイント②:健康管理=自己責任に踏み込む


健康管理=自己責任という風潮があります。
健康に関心が無く、健康の重要性について気づいていないにも関わらず、自己責任だけで片付けてしまうのは酷なことです。

カロリーの高いものを食べ過ぎる、運動をしない、夜更かしをするなどの比較的小さな日常的な不健康な行動の選択が、肺がんや心筋梗塞などの大きな健康上の問題につながることがあります。個人の行動のうち、どれが自発的で、きちんとした情報に基づいたもので、良く考えられたうえでの判断であれば、自己責任論も成立するかもしれませんが、実際には周囲の環境や経済的な理由にも左右されるものです。

健康は極めて個人的なものです。

最終的に行動を決めるのは本人ですから、その意味では自己責任です。
企業が健康経営で出来るのはサポートまでしか出来ません。直接的に健康にすることは出来ません。肉体的、精神的に、極めて個人的なセンシティブな事情に踏み込むことを自覚し、土足で踏み込むような真似をせず最大限の配慮を必要とします。

『健康のことまで会社に口出しされなければならないのか』というネガティブな反応をもらわないようにしましょう。


 

健康経営の成否を分けるポイント③:行動変容ステージモデルにあわせる


健康には日々の生活習慣の影響が非常に大きいことは言うまでもありません。
健康に関心が無く、健康の重要性について気づいていないひとを健康的な行動に駆り立て、習慣にしてもらうには、たったひとつのシンプルな解決策しかありません。
それは気づいてもらうことです。この気づきをつくるのが健康経営の核になります。

強制的に号令のもと、一時的に行動させることは出来ますが、それは長続きしない一過性の行動になります。行動科学の研究分野でもっとも活用されている、行動変容ステージモデル(Transtheoreticl model)では、人が行動を変える場合は、5つのステージを通ると考えます。

①無関心期:行動を起こしてもおらず,起こすつもりもない
②関心期:行動を起こしてはいないが,起こすつもりはある
③準備期:不定期に行動している
④実行期:定期的に行動しているが,まだはじめたばかり
⑤維持期:行動が習慣化している

ステージを先に進めるためには、その人が現在いるステージにあわせた働きかけが必要になります。

もし、無関心期にいるひとに『あなたの健康のために健康診断の結果を分析する』『健康のために歩数計を配布します』という健康経営の取り組みを実行した場合どうなるでしょうか?

まずは意識の高揚、感情的体験といった経験的プロセスが有効です。
この行動変容ステージモデルを見誤るとせっかくの健康経営の施策が空回りしてしまう可能性が高いです。

 

まとめ

平成14年に公布された健康増進法では「国民は、健康な生活習慣の重要性に対する関心と理解を深め、生涯にわたって、自らの健康状態を自覚するとともに、健康の増進に努めなければならない」と定められています。

気づかないうちに健康は義務になり、健康の重要性に気づくのは時間の問題です。
健康経営は時代と社会の要請により、これからますます活気づいていくことでしょう。


参考:
平成26年版厚生労働白書 健康長寿社会の実現に向けて~健康・予防元年~
厚生労働省 生活習慣病予防のための健康情報サイト e-ヘルスネット

Email登録で最新情報を入手