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ワークエンゲージメントを高める経営・マネジメントとは?

健康経営ノウハウブログ編集部
2018/08/17 15:10:02

メンタルヘルス対策や健康経営など、従業員の健康が業績にプラスの影響を与えるというデータが報告されていることで、エンゲージメントが注目を集めています。この記事ではエンゲージメントの意味を解説します。

 

エンゲージメントとは

もともとは 「婚約」「約束」「契約」など、関係性についての意味を持つ、engagementから来ていますが、ビジネスの場においての文脈では、3つの意味で使われます。

 

1.エンゲージメント 

もともとの意味と同じ、関係性(つながりの強さ・結びつき・関与度)として使う場合。

主にウェブマーケティングで良く使われます。企業と顧客の結びつき、つながりの強さをエンゲージメントと呼びます。

「いいね!をもらう」「メルマガが開封される」「リンクや画像がクリックされる」など、ユーザーが関与してもらった場合などに、エンゲージメントが高い状態だと表現します。

また従業員同士の関係(職場の人間関係)でも使われる場合があります。「あの会社は内部のエンゲージメントが高いので、離職率が低い」というような場合です。

 

2.従業員エンゲージメント

会社と従業員の関係性を表現するときに使われる場合、従業員エンゲージメントとして使われます。意味はいくつかありますが、実は定まった定義は決まってません。

 

  • 個人と組織が一体となり、双方の成長に貢献しあう関係
  • 組織に対して強い愛着を持ち、仕事に熱意を持っている状態
  • 従業員が会社に対してどれくらいの愛着心を持っているか
  • 会社のビジョン・目標達成に向けての自発的な貢献意欲

 

これらのように表現され、「思い入れ」「愛着心」、あるいは「愛社精神」とも訳せます。

日本においては、長らく終身雇用制や年功型賃金制の日本型雇用システムの影響下におかれていたことで、ロイヤリティ(忠誠心)や帰属意識が重要視され、滅私奉公が美徳とされていた時代がありました。会社が強く、会社に尽くす、組織の繁栄のために働くとされ、1970年代の高度成長期には一般的でした。

この反動からか従業員満足度(ES: Employee Satisfaction)を高めようという動きがでてきました。しかし、”ご褒美”のような福利厚生を充実させても、満足はしているが業績には繋がっていないというケースもあり、単純な従業員満足度では無く、双方向である従業員エンゲージメントがもてはやされることになったのです。

ロイヤリティやESの価値観を引きずったまま、エンゲージメントを理解しようとすると、会社優位であるような誤解や錯覚が生まれてしまいます。

 

3.ワークエンゲージメント 

ワークエンゲージメントはオランダ・ユトレヒト大学のショーフェリ教授によって「バーンアウト(燃え尽き)」の対概念として提唱されました。

 

ワークエンゲージメントは、仕事に関するポジティブで充実した心理状態であり、活力、熱意、没頭によって特徴づけられる。エンゲージメントは、特定の対象、出来事、個人、行動などに向けられた一時的な状態ではなく、仕事に向けられた持続的かつ全般的な感情と認知である。

 

 仕事に関するポジティブで充実した心理状態

  • 活力:仕事中の高い水準のエネルギーや心理的な回復力
  • 熱意:仕事への強い関与、仕事の有意味感、熱中、誇り
  • 没頭:仕事への集中と没頭

 

「仕事をしていると、活力がみなぎる」「仕事に熱心」「朝に目が覚めると、さあ仕事に行こう、という気になる」「仕事に誇りを感じている」「仕事をしていると夢中になる」などの特徴がワークエンゲージメントです。

ワークエンゲージメントが高いというのは、「仕事にやりがいを感じ、熱心に取り組み、仕事から活力を得て、活き活きとしている」状態のことを言います。

学術的な定義の無い「従業員エンゲージメント」と違い、ワークエンゲージメントには学術的な知見が蓄積されてきているため、ワークエンゲージメントを経営の指標として使うことをおすすめします。

 

ワークエンゲージメントを高める経営

ワークエンゲージメントは、心理学や産業保健心理学の領域で実証研究や調査が行われており、心身の健康、組織行動、パフォーマンス、離職の意思との相関が報告されています。

ワークエンゲージメントは人生満足度、健康・仕事・生活満足度と相関しているという調査結果もあり、家庭での生活状況(家事、育児、介護などの負担など職場外も含めた環境を多面的にとらえ、包括的に支援することでも高めることができます。

 

これまで職場内の環境をいかに整えていくかという視点での対策が主にとられてきました。

しかし、それだけでは不十分であり、個人のライフスタイルを支えることも必要です。

 

これが、現在、注目されてている健康経営の本質的なアプローチです。

 

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